介護保険で利用できるサービス -レンタル-

見て、ふれて、聞いて。納得の用具を安全・清潔に。 ベッド ・車椅子

お客様のニーズに合わせて、豊富な品揃えの用具を迅速にお届けします。自社レンタルですので、車椅子や歩行器等の用品をお客様のところへお持ちして、フィッティングを行い、納得してからレンタルしていただいております。

多くの事業者が消毒等を他社へ委託するなか、サンメディカルでは自社で責任を持ってメンテナンスしています。楽しく生き生きとした人生を送っていただくために全力でサポートいたします。

 

介護保険による福祉用具貸与・レンタルサービスが対象となる種目
1.車椅子

自走用標準車椅子、介助用標準車椅子、普通型電動車椅子。

2.車椅子付属品

クッション、電動補助装置等で、車椅子と一体的に使用されるもの。

3.特殊寝台

サイドレールが取り付けてあるもの、または取り付けが可能なもので
 次のいずれかの機能を有するもの。

●背部または脚部の傾斜角度が調整できる機能
●床板の高さが無段階に調整できる機能
4.特殊寝台付属品

マットレス、サイドレール等、特殊寝台と一体的に使用されるもの。スライディングボード・スライディングマット。滑らせて移乗、位置交換するための補助として用いられるもの。

5.床ずれ防止用具
●送風装置または空気圧調整装置を備えた空気マット。
●水分等によって減圧による体圧分散効果をもつ全身用のマット。
6.体位変換器

空気パット等を身体の下に挿入することにより、要介護者等の体位を容易に変換できる機能を有するもの。(枕、座布団、通常専ら就寝や安息のための用途に供されるものは除く。)

7.手すり

取り付けに際し、工事を伴わないものに限る。

8.スロープ

段差解消のためのものであって、取り付けに際し、
工事の伴わないものに限る。

9.歩行器

歩行が困難な者の歩行を補う機能を有し、移動時に体重を支える構造を有するものであって、次のいずれかに該当するもの。

●車輪の有するものにあっては、体の前及び左右を囲む把手等を有するもの。
●四脚を有するものにあっては、上肢で保持して移動させることが可能なもの。
10.歩行補助杖

松葉杖、カナディアン・クラッチ、ロフストランド・クラッチ、プラットホーム杖、または多点杖に限る。

11.認知症老人徘徊感知機器

認知症老人が屋外で出ようとした時等、センサーにより感知し、家族、隣人等へ通報するもの。

12.移動用リフト(つり具の部分を除く)

床走行式、固定式または据置式であり、かつ身体をつり上げまたは体重を支える構造を有するものであって、その構造により、自力での移動が困難な者の移動を補助する機能を有するもの。(取り付けに住宅の改修を伴うものを除く。)

介護保険による福祉用具貸与・レンタルサービスが対象となる種目photo
13.自動排泄処理装置
自動排泄処理装置

尿又は便が自動的に吸引されるものであり、かつ、尿や便の経路となる部分を分割することが可能な構造を有するものであって、居宅要介護者等又はその介護を行う者が容易に使用できるもの(交換可能部品(レシーバー、チューブ、タンク等のうち、尿や便の経路となるものであって、居宅要介護者等又はその介護を行う者が容易に交換できるものをいう)を除く)。

 

要支援1・2、要介護1の御利用者(軽度者)に対する福祉用具貸与について

※厚生労働省告示第123・127号より抜粋

軽度者の関わる指定介護予防福祉用具貸与費・指定福祉用具貸与費については、その状態像から見て使用が想定しにくい「車椅子」「車椅子付属品「特殊寝台」「特殊寝台付属品」「床ずれ防止用具」「体位変換器」「認知症老人徘徊感知機器」及び「移動用リフト」(以下、「対象外種目」という)に対しては、原則として算定できない。

しかしながら告示(※)で定める状態像に該当する者については、軽度者であっても、その状態像に応じて利用が想定される対象外種目について貸与費の算定が可能であり、その判断については、次の通りとする。

対象外種目 厚生労働大臣が定める者(例外)・・・いずれかに該当する者
※告示:第23号告示第19号のイ
車椅子及び車椅子付属品 1.日常的に歩行が困難な者
2.日常生活範囲における移動の支援が特に必要と認められる者
特殊寝台及び
特殊寝台付属品
1.日常的に起き上がり困難な者
2.日常的に寝返りが困難な者
床ずれ防止用具及び
体位変換器
日常的に寝返りが困難な者
認知症老人徘徊感知機器 1.意志の伝達、介護者への反応、記憶・理解のいずれかに支障がある者
2.移動において全介助を必要としない者
移動用リフト
(つり具の部分を除く)
1.日常的に立ち上がり困難な者
2.移乗が一部介助または全介助を必要とする者
3.生活環境において、段差の解消が必要と認められる者

 

介護保険による福祉用具レンタルの利用手順

@利用者より居宅・包括支援センターへ、ケアプラン(介護予防ケアプラン)の作成依頼が出される。
Aケアプラン(介護予防ケアプラン)が作成される。
B居宅・包括支援センターより指定(介護予防)特定福祉用具貸与事業者へ、貸与依頼が出される。
C指定(介護予防)特定福祉用具貸与事業者が、利用者に合った特定(介護予防)福祉用具を選定し、契約が結ばれ、貸与が開始される。
D利用者が貸与に要する1割相当の額を指定(介護予防)特定福祉用具貸与事業者へ支払う。
E指定(介護予防)特定福祉用具貸与事業者が都道府県の国民健康保険団体連合会へ9割相当額を請求する。
F都道府県の国民健康保険団体連合会が9割相当額を指定(介護予防)特定福祉用具貸与事業者へ支払う。
G指定(介護予防)特定福祉用具貸与事業者が利用者にモニタリングを行う。
H指定(介護予防)特定福祉用具貸与事業者がモニタリングの結果を、居宅・包括支援センターへ報告する。

 

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